テクノジム「BETTER BODIES HI AOYAMA」で室内向け新製品「TECHNOGYM CASE KIT」を発表

コロナ禍でホームトレーニングの需要が高まり続けている。こうした社会的ニーズの変化が起きる中、テクノジムは室内向け新製品「TECHNOGYM CASE KIT」(価格:88,000円 税抜・送料込み)をリリースした。

「TECHNOGYM CASE KIT」はホテルの客室内や自宅だけでなくパーソナルトレーニングスタジオにおけるまで、場所を問わずにトレーニングを実施するためのフルエクササイズソリューションとなっている。

https://www.technogym.com/jp/technogym-case-set/

「TECHNOGYM CASE KIT」の内容物にはエクササイズマットの他、フォームローラーやパワーバンドなどが含まれ、バッグタグに付加されているQRコードからバーチャルトレーナーにアクセスすることで、アプリやモニターで映像を見ながらトレーニングを行うことができる。

この「TECHNOGYM CASE KIT」のお披露目として、同製品をルネサンスが運営する「BETTER BODIES HI AOYAMA」に一定期間展示、体感してもらう取り組みを行う。

「BETTER BODIES HI AOYAMA」は、”人はカラダも、生き方も、変われるようにできている”をコンセプトに、2020年3月1日(日)にグランドオープンしたグループワークアウトスタジオ。同スタジオのプログラムは、バイオメカニクスなど科学的理論をもとに開発されたグループワークアウトを体験でき、メンバーそれぞれの潜在力をひきだし、45分という短時間で最大の効果を得られるよう設計されている。

「BETTER BODIES HI AOYAMA」ブランドディレクター安藤氏は本件について以下のようにコメントを寄せた。

「ワークアウトの目的は様々ですが、高効率且つ高効果は誰でもが願うものです。BETTER BODIES HI AOYAMAでは人生における貴重な時間の一部でもワークアウトに充てていただくため、短時間で完結するプログラムを設計し提供しています。短時間であるが故に必然的に強度が高まります。その為高効果を引き出すにはワークアウト後のリカバリーがとても重要になるのです。新製品「TECHNOGYM CASE KIT」はまさにワークアウトとリカバリーの両面を得ることの出来るオールインワンのワークアウトツールといえるでしょう。」

■「TECHNOGYM CASE KIT」
https://www.technogym.com/jp/technogym-case-set/
■「BETTER BODIES HI AOYAMA」
https://betterbodies.s-re.jp/bb/

MTG 2020年9月期決算を15億円の黒字に修正

11日、SIXPAD(シックスパッド)やReFaなどを展開する株式会社MTGは、2020年9月期決算の着地予想を15億円の黒字転換に修正すると発表した。

株式会社MTGの2020年9月期決算の修正計画の内容
株式会社MTG「通期業績予想修正に関するお知らせ」

前回発表予想は売上高340億円、営業利益▲10億円、経常利益▲6億円、当期純利益ゼロと予想していたが、今回発表した修正では売上高348億円、営業利益12億円、経常利益16億円、当期純利益15億円の黒字転換予想とした。

今回の修正理由は、新型コロナウイルス感染拡大を受け国内店舗の売上は低迷を続ける一方で、巣ごもり需要拡大を受け自宅でのトレーニングや美容習慣が増加しEC・通販事業が好調に推移したとしている。

また全社的な経費削減の効果が現れ、営業利益▲10億円→12億円の黒字、経常利益▲6億円→16億円、当期純利益ゼロ→15億円と大幅に黒字転換した。

同社は先般「SIXPAD HOME GYM」を発表するなど、今期も引き続き自宅でのトレーニングサービスの拡充を行っている。

https://bthefit.com/post-3242/

フィットネス大手各社の決算で赤字決算が連続して発表され、巣ごもり需要の拡大に対する打ち手が反映された決算が見受けられない中、同社のビジネスモデルはアフターコロナ期における復調のヒントを垣間見ることができる。

エニタイム運営のFast Fitness Japanに上場承認

日本における「エニタイムフィットネス」のマスターフランチャイジーである株式会社Fast Fitness Japan(東京都新宿区、代表取締役社長 土屋敦之)は、11日東京証券取引所マザーズ市場への新規上場が承認されたと発表した。上場日は2020年12月16日を予定している。

同社は、2020年2月に東証マザーズへの上場承認を受けていたが、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、3月に新規上場を取り下げていた。取り下げから約8ヶ月で再度の承認となった。

新規上場の開示資料によると、2020年3月期の業績は、売上高113億円、経常利益28億円、当期純利益16億円となっている。前期2019年3月期は売上高80億円、経常利益16億円、当期純利益9億円となっている。

一方で2021年3月期の業績予想は、売上高111億円、経常利益16億円、当期純利益2.8億円とコロナの影響を感じる内容となっているが、黒字決算を維持している。

エニタイムの店舗は大半がフランチャイズによる出店になるため、末端の流通額は更に大きいものと思われる。新型コロナウイルス感染拡大による営業自粛後も店舗出店を続けてきた同社、直近は国内800店舗を超える規模となっている。

https://bthefit.com/post-273/
https://bthefit.com/post-1930/

ティップネス 新プランで中高生会員の獲得をさらに強化

ティップネスは、13歳〜18歳の中学生・高校生を対象とした新プラン「ティーン会員」を11月9日からスタートする。ティーン会員の価格は、13歳〜15歳の中学生の月会費は4,000円(税抜)、16歳〜18歳の高校生の月会費を5,000円(税抜)に設定されている。

同社はこれまで、0歳〜15歳を対象とした運動スクール「ティップネス・キッズ」を34店舗で展開、「TIPNESS進学」というブランドで今回の「ティーン会員」と同様の価格設定で、ティップネス・キッズを卒業後の中高生に向けてのプランを提供してきた。

今回「ティーン会員」にプラン名に据え、この新プランをティップネス全店及びティップ. クロス TOKYO全店で提供する。

キッズスクールの生徒は小学校卒業と同時に退会する比率が高い反面、若年層の運動不足などの社会的背景を受け強化する。「ティップネス・キッズ」は開設15年を迎える同社の特徴の1つでも有り、強い部分を更に強化する戦略と見られる。

なお、ティップネスは日テレHD傘下企業ではあるが、兄弟会社にあたるスイミングスクール大手ジェイエスエスも小学生会員が大半を締めており、日テレHD傘下のフィットネス連合による会員の青田買い戦略はますます強まる見込みだ。

https://bthefit.com/post-882/

メガロス2Q決算 7-9月 売上回復も会員減少止まらず

メガロスをグループ傘下に持つ野村不動産ホールディングスは、2021年3月期 第2四半期決算を開示した。メガロスが含まれるセグメント損益によると、4月〜9月までの第2四半期累計売上高は、前期比▲45.4%の4,656百万円(前期実績 8,526百万円)となった。

メガロスの四半期売上高推移のグラフ
野村不動産ホールディングス株式会社 開示資料より編集部作成

メガロスは緊急事態宣言発令前の3月3日から約半月の店舗休業を実施しており、2020年3月期の第4四半期から売上の減少が発生している。2021年3月期 第2四半期(7-9月)では売上3,488百万円となり以前の40億円台までは戻りきらなかったものの復調の兆しを見せた。

メガロスの会員数推移のグラフ
野村不動産ホールディングス株式会社 開示資料より編集部作成

一方で四半期末の会員数推移は11万人台まで減少、前期末から約3万人が減少した。業績の復調に反し会員の推移は戻らず、依然として新型コロナの影響を残す結果となった。

直近のメガロスは他社との積極的な連携を多く進めており、また「メガロスルフレ」など女性に向けたプログラムや業態開発を積極化させている。

https://bthefit.com/post-2013/

テクノジム、山形市が実施する健康ポイント事業「SUKSK(スクスク)」と連携、山形市と官民連携による包括連携協定を締結

テクノジムジャパン株式会社は、山形市(山形県)、株式会社タニタヘルスリンク、株式会社ドリームゲートとともに「地方創生の推進に係る包括連携協定」を締結したと発表した。本協定は、山形市における地方創生の推進及び市民サービスの向上を目的としており、具体的には下記の内容について相互に連携し実施するとしている。

  1. 健康の保持及び増進に関すること。
  2. 高齢者の福祉の充実に関すること。
  3. 子どもたちの健やかな育成に関すること。
  4. 女性の健康問題や活躍推進に関すること。
  5. その他地方創生の推進に資すること及び市民サービスの向上に関すること。

山形市が実施する健康ポイント事業「SUKSK(スクスク)」と連携

本協定の具体的な取り組みとして、山形市健康ポイント事業「SUKSK(スクスク)」と連携し健康の保持促進や健康寿命推進のためのオンライントレーニングプログラムの提供を行う。

https://kenkopoint-suksk-city-yamagata.jp/about.html

山形市が推進する健康ポイント事業「SUKSK(スクスク)」は、専用アプリや歩数計によって運動を記録、歩いた歩数や健康診査・検診受診、イベントの参加によってポイントがたまり、特産品や商品券が当たる抽選に参加することができる。「SUKSK(スクスク)」では、法人毎に歩数ランキングなども表示され、企業で参加することで健康経営の推進も担っている。

https://kenkopoint-suksk-city-yamagata.jp/ranking.html

全国の自治体において、こうした先進的な取り組みを行う山形市とテクノジムが連携することで、健康増進を促進させる。オンライントレーニングプログラムの提供、地域の健康セミナー等のサポート、高齢者の歩行能力維持改善、転倒予防におけるトレーニングが可能なメディカルフィットネス用機器や、高齢者だけではなくあらゆる目的にも対応できる機能性を備えたファンクショナルトレーニングが可能なフィットネス機器を導入するとしている。

また小児肥満の予防にも取り組む。小児肥満に関するセミナーの開催やフレイル対策運動教室の開催などを開催する予定。またテクノジム独自のデジタルプラットフォーム「Mywellnessクラウド」を通じてトレーニングデータを蓄積、タニタヘルスリンクが管理する体組成計や活動量計等の計測データと連携、利用者へフィードバックを行う。利用者に対してはこのデータを元に効率的な運動プログラムを提供することが可能になるとしている。

自治体が負担する医療費負担の抑制含めて、市民の健康増進を推進する上で「SUKSK(スクスク)」のようなプラットフォームの存在は、民間の連携・参加を積極化させるベースとなる。

日本版ペロトンになれるか、MTGがホームフィットネスに参入「SIXPAD HOME GYM」を開始

ReFa(リファ)やSIXPADなどを運営するMTGは、10月20日よりEMSを中心としたホームフィットネスサービス 「SIXPAD HOME GYM」を開始する。特徴は同社のトレーニングブランド「SIXPAD」のEMSスーツ「SIXPAD Powersuit(シックスパッド パワースーツ)」を着用、負荷を上げた状態でトレーニングすることで、10分の短時間・高効率のトレーニングが行える点にある。

「SIXPAD HOME GYM」は、同社が提供する専用アプリを接続することで東京・原宿に新設した専用スタジオ「SIXPAD LIVE STUDIO(シックスパッド ライブスタジオ)」から配信されるセッションにオンラインで参加することができる。

また専用アプリではライブ配信の予約やレッスン動画の再生、EMSレベルの調整以外にも、トレーニングの記録や管理まで行うことができる。会員のスマホやタブレットでも閲覧できるほか、専用タブレットでも利用可能。

日本版ペロトン?MTGは「SIXPAD HOME GYM」専用バイクを開発

米ペロトン(Peloton)はフィットネスバイクとモニターによるセッションを月額課金形式で提供することで破竹の勢いで業績を伸ばしている。新型コロナウイルス感染拡大を受けその業績と会員数はさらに伸び、今や四半期業績開示のたびにトップニュースに名前が並んでいる。

日本でも同様の市場環境の変化を受け、フィットネスクラブが続々とオンラインフィットネスに参入したが、実店舗でのセッション単価とオンラインでのセッション単価のギャップに苦しみ、そしてオンラインネイティブにセッションを提供していた先行プレイヤーに勝てる道筋なく、収益貢献に至っているフィットネスクラブは少ない。

MTGが開発した「SIXPAD HOME GYM」専用バイク「The Bike EX」
今回開発された専用バイク「The Bike EX」
(株式会社MTG プレスリリース)

ペロトンと今回参入した多くのフィットネスクラブのオンラインフィットネスサービスとの大きな違いは、マシンの有無や提供されるセッションのクオリティにある。今回MTGは、ここのポイントに加え、EMSスーツを付随させてサービスの差別化要因と特徴をブラッシュアップしリリースするに至っている。

専用アプリ経由で提供されるトレーニングセッションは、LIVE配信形式とアーカイブ(VOD)の2形式で提供し、会員はライフスタイルに合わせて利用することができる。

MTGが関与する著名人・スポーツ選手(クリスティアーノ・ロナウド、長友佑都、菜々緒など)
MTGが関与する著名人
(株式会社MTG プレスリリース)

このオンラインで提供されるセッション専用のスタジオの開設や、トレーニングメニューには同社のネットワークを活かしスペシャルゲストが今後登場予定となっており、クオリティ向上にも継続的に取り組む見込みだ。

料金体系:プランは2種類、専用バイクは安価版とハイエンド版を開発しペロトンに近い価格設定

米ペロトンも新製品を続々と市場投入しており安価なエントリーモデルや高価格なハイエンドモデルまで製品ラインナップが提供されている。価格は20万円を下回るものから、約50万円弱のモデルまで多岐にわたる。

「SIXPAD HOME GYM」の利用価格
https://homegym.sixpad.jp/plan
提供サービス名定価(一括払い時)
プラン:Standard Plan月額 4,180 円(税込)
プラン:Studio Plan月額13,200 円(税込)
Powersuit118,800円(税込)
The Bike132,000円(税込)
The Bike EX495,000円(税込)
「SIXPAD HOME GYM」提供サービス価格一覧

今回MTGがリリースする専用バイクは2パターン、エントリーモデルにあたる「The bike」が132,000円(税込)、ハイエンドモデル「The Bike EX」は495,000円(税込)となっている。

「SIXPAD HOME GYM」のポイントは上記の専用バイクとは別に、EMSスーツ「Powersuit」を購入することでアプリのスタンダードプラン(月額4,180円)を利用することができるため、基本的にはこの「Powersuit」の購入が前提となる。

会員はリースを組み合わせサブスク形式で料金を支払い

「SIXPAD HOME GYM」各製品リース支払時の月額支払額
「SIXPAD HOME GYM」各製品リース支払時の月額支払額
https://homegym.sixpad.jp/plan

各製品は高額商品であり、今回MTGは同製品をリース(一括払いも可)を中心に消費者へ提供する。リースは基本的に60回(5年間)で組まれることとなる。リース支払い時の月額支払金額は「Powersuit」で月額1,900円となり、これをベースに月額プランが組まれている。

「SIXPAD HOME GYM」提供価格
「SIXPAD HOME GYM」提供価格
(株式会社MTG プレスリリース)

「Powersuit」ベースにした各製品の組み合わせによって月額料金は3パターンに分類される。最も安いコースで月額6,080円。ハイエンドモデル「The Bike EX」コースでは月額14,380円となっている。

同社は今回のホームフィットネスの基盤となるEMSジム「SIXPAD STATION」を2018年6月に代官山にプレオープン。時短・高負荷をコンセプトに他店舗出店への強い意欲が見せていたが、その後の同社の不適切会計問題や、新型コロナウイルス感染拡大の影響などで新規出店へのストレスがかかり、2020年10月現在で海外含め5店舗(代官山・六本木・赤坂・八王子・香港)に留まっている。

業績も復調してきてはいるが、直近の四半期業績を比べると最盛期に比べ40%近い減収になっており苦境はまだ続いている。SIXPADというEMSブランドを引っさげフィットネス市場に参入した同社の挑戦は、ホームフィットネスが起爆剤となるか今後も注目したい。

JR東系ジェクサーが新業態「ジェクサー・ジム フラット」低価格型フィットネスクラブ市場に参入

JR東日本スポーツ株式会社はイオンモール柏に新業態「ジェクサー・ジム フラット」イオンモール柏店をオープンすると発表した。オープン日は2021年1月8日を予定している。

「ジェクサー・ジム フラット」の最大の特徴は低価格、フルタイム会員で2,900円という価格設定となっている。同社はオープンに先駆け、先着700名に対して入会金3,000円(税別)と月会費2ヶ月分5,800円(税別)を無料にする先行入会キャンペーンを実施する。

ジェクサー・ジム フラット イオンモール柏店 パース画像
ジェクサー・ジム フラット イオンモール柏店 イメージ画像
画像:JR東日本スポーツ株式会社プレスリリース
ジェクサー・ジム フラット イオンモール柏店 館内イメージ画像
ジェクサー・ジム フラット イオンモール柏店 館内イメージ画像
画像:JR東日本スポーツ株式会社プレスリリース

「ジェクサー・ジム フラット」のビジネスモデルは、いわゆる「バジェット型」と呼ばれるフィットネスクラブ業態の中でも低価格型に属することになる。

この低価格のバジェット型フィットネスクラブ業態は、おそらく現在のフィットネス業界において熾烈な競争が起きている業態の1つで、既に海外では低価格のバジェット型が市場を席巻している事例もある。

国内では既にアクトスが運営する「アクトスWill_G」(月会費2,700円〜)とJOYFITが運営する「FIT365」(基本月会費2,980円)が、この数年ハイペースで出店を行っており、既に2強の様相を呈している。今回ジェクサーはこの低価格型の市場に参入することになる。

JR東日本系の同社はグループシナジーを活かし、これまでアトレやルミネなど駅ビル物件への出店を重ねてきた。しかし今回オープンする低価格業態は「イオンモール」への出店となる。ここに同社の戦略性と意欲を感じることができるだろう。低価格型の市場はますます熾烈な競争が起きそうだ。

24/7Workout 20/11期 第3四半期決算、依然として厳しい決算続く

パーソナルトレーニングジム「24/7Workout」「24/7English」を運営する株式会社トゥエンティーフォーセブンの第3四半期決算が発表された。同社の第3四半期(累計)業績は、売上高3,998百万円(前期比▲32.4%)、営業利益▲1,028百万円(前期は926百万円の黒字)、経常利益▲1,015百万円(前期は926百万円の黒字)、当期純利益▲1,407百万円(前期は643百万円の黒字)となった。

同社は2019年11月に東証マザーズに上場、上場の翌月に2019年11月期の業績予想の下方修正を開示、上場後の最初の四半期開示で赤字決算を発表していた。業績予想の下方修正の理由は集客のメインとなるインターネット広告での入札状況など競合激化により新規会員の獲得が想定を約20%下回ったこと、会員獲得が計画通りに進捗する前提で採用した人件費などの固定費が利益を圧迫したとしていた。

2020年6月〜8月に当たる同社の第3四半期では、新型コロナウイルス感染拡大の影響が若干落ち着き営業再開が行われたものの、期初からの業績悪化とコロナの影響がまだ尾を引いており、事業進捗も芳しいものではなかった。

株式会社トゥエンティーフォーセブン2020年11月期の四半期推移表
株式会社トゥエンティーフォーセブン開示資料よりBtF編集部作成

四半期推移を見ると、新型コロナウイルス感染拡大の影響が最も大きかった3月・4月に該当する第2四半期と比較すると、第3四半期では売上は復調しているものの、第1四半期の水準には達しなかった。

出店に関しては「24/7Workout 本八幡店」1店舗が新規オープンしたが、経営効率化・合理化を目的として新宿南口店、難波店、鹿児島店を店舗の移転による旧店舗の閉鎖を行った。「24/7English」では恵比寿店を渋谷店に統合し閉鎖した。こうした取り組みを受け、店舗移転や閉鎖による特別損失126百万円を第3四半期で計上している。

株式会社トゥエンティーフォーセブンの決算予約図
株式会社トゥエンティーフォーセブン開示資料よりBtF編集部作成

第3四半期の決算発表と同時に2020年11月期の業績予想も開示しており、売上高5,736百万円、営業利益▲1,166百万円、経常利益▲1,138百万円、当期純利益▲1,540百万円となっている。

同社の業績予想の背景についてのコメントでは、緊急事態宣言を受けて実施していた休業から営業再開した後、パーソナルトレーニングジムの需要は概ね回復、英会話については2020年9月以降に緩やかに需要回復すると見ているようだ。しかし20201年11月までは新型コロナウイルス感染拡大の影響は一定程度残るとしており、経済活動が継続可能という前提となっている。

MOSHの事業者登録数が1.5万人を突破、フィットネストレーナー/ヨガインストラクターも多く利用

MOSH株式会社は、個人がスキルや特技の販売プラットフォーム「MOSH(モッシュ)」の事業者登録数が1.5万人を突破したと発表した。

MOSHはフィットネストレーナーやヨガインストラクター、オンラインサロン、楽器といった個人がサービスを販売するプラットフォーム。ホームページ昨日や、予約・決済・月額サブスクリプション課金・回数券などの機能が実装されており、フィットネス関連のサービスも数多く販売されている。

販売されているレッスンの事例
引用:MOSH株式会社プレスリリース

新型コロナウイルス感染拡大によって、フィットネス業界各社がオンラインレッスンに参入したが、フリーランスのフィットネスインストラクター・ヨガインストラクターのオンライン販売も活況となっていた。

2020年2月末時点で5千人だった事業者登録数が、2020年6月末時点で1万人を突破、10月8日で1.5万人となり5千人増加のペースが約1ヶ月ほど早まっている。

MOSHの登録事業者数の推移グラフ
引用:MOSH株式会社プレスリリース

新型コロナウイルスの感染拡大が本格化した4月頃から一般消費者の巣ごもり需要の高まりを受けて成長率が更に伸び、同社のプレスリリースによると2020年4月の予約・取引件数は前月比260%、流通総額は198%になったとのこと。5月にはZoom連携機能を実装し、個人サービスの販売ニーズに更に対応を行った。

コロナ禍だから、ということに限らずフィットネス関連サービスの販売方法や提供方法が多様化している中でMOSHにフリーランスのインストラクターが集まっていること、そして一般消費者が集まっていることはニーズの証として間違い無い。

それを受けてフィットネスクラブ・ジムのサービス提供の価値とは何か、一般消費者に提供するサービスのポジショニングはどこか、今いちど考え直すタイミングがきているのではないだろうか。

https://bthefit.com/post-1759/

【最新決算解説】カーブスHD 2020年8月期、コロナの影響大きく実質会員が約20万人減少

「女性だけの30分健康体操教室 カーブス」を運営する株式会社カーブスホールディングスの2020年8月期決算が発表された。8月決算の同社は3月〜8月の下半期のほぼ全てで新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け厳しい1年となった。

2020年8月期決算は、売上高250億82百万円(前期比▲10.5%)、営業利益11億67百万円(▲78.5%)、経常利益11億65百万円(▲77.8%)、当期純利益7億64百万円(▲79.4%)と減収減益になったが、黒字決算を維持した。

カーブス 2020年8月期の決算要約

四半期推移を見るとコロナの影響を受けた第3・4四半期で赤字となったが、第4四半期は売上が若干回復、赤字幅も縮小している。店舗数は2019年10月に2,000店舗を超え、第4四半期は純増は1店舗に留まったが純増で着地している。

株式会社カーブスホールディングス 2020年8月期決算の要約画像
カーブスHD開示資料からBEHIND THE FITNESS編集部作成

ただ会員へのインパクトは大きく、コロナ禍で急遽導入した「休会制度」の利用者は第3四半期で20万人を超えた。第4四半期で約10万人弱まで減少したが、休会から通常会員への復帰は約半数程度に留まっていると見られる。期初の82万人からすると、会費を毎月支払う会員を約22万人を失ったこととなり、月会費単価が6,000円とすると、月次で約13億円、年次で約150億円程度の減収プレッシャーとなる。

この減収プレッシャーは同社の決算に直接影響があるわけではなく、9割以上を占めるFC店舗の売上(チェーン売上高)へのプレッシャーとなる。その末端売上が減収になることで、FC本部である同社はFC店舗から受取るロイヤリティが減少する、そこで(物販を除き)同社の業績に直接的な影響が発生する。

FCを中心に店舗展開している同社にとって、FC店舗の売上が下がり運営を維持できなくなることが最大のリスクであるため、会員の回復の目処が一定まで立たない限り、FC本部としてFC店舗への様々な支援負担が必要となる。

株式会社カーブスホールディングスが発表した2020年8月期業績予想と実績との差異説明資料
(画像)株式会社カーブスホールディングス
2020 年8月期 業績予想と実績との差異に関するお知らせ

しかし通期決算発表と同日に開示された業績予想との差異についての資料を見ると、第3四半期決算発表時(2020年5月)に開示した修正業績予想よりも今回の通期着地が上方修正になったことがわかる。

この上方修正の主な要因は、特別休会会員の復帰が想定よりも増加したことと、物販も回復が堅調に推移したことが大きな要因で、FC店舗への経営支援金も予想より早い回復を受けて想定を下回ったことで増益となった。つまり新型コロナウイルス感染拡大の影響が大きかった5月時点の想定よりも早く回復していることが分かる。

来期決算も黒字予想だが、会員の戻り見込み厳しく店舗は2,000店舗を下回る計画

カーブスホールディングスは来期の見通しも合わせて発表している。2021年8月期の予想業績は、売上高235億円(昨対比▲6.3%)、営業利益10億円(▲14.3%)、経常利益9.4億円(▲19.3%)、当期純利益6.1億円(▲20.2%)と黒字決算維持としている。

株式会社カーブスホールディングスが発表した2021年8月期の業績予想をまとめた画像
カーブスHD開示資料からBEHIND THE FITNESS編集部作成

しかしながら、第2四半期(2021年2月)までは赤字推移としており、売上111億円予想のため、2020年8月期の第3・4四半期とほぼ同水準での推移と予測していることが分かる。そのため同社としてはまだ半年程度は今と同じ状態が続くと考えているようだ。

出店については、来期1年間で新規出店は20店舗を予定しているが、コロナショックの影響が大きいFC店の閉店・統合を100店舗ほど予定しており、来期末は2,000店舗を下回る見込み。

会員数についても1年間で66万人程度までしか戻らない見込みを立てている。決算短信のコメントによると、新規入会の復調は下半期になると見込んでおり、着地の66万人から考えると現時点での休会制度を活用している約10万人の会員の復帰は限定的と捉えていると見られる。

2020年2月末にいた会員83万人が2020年8月末に実質60万人に減少したため、休会会員の復帰だけでなく、そもそも退会した23万人をどの程度の期間で取り戻せるかに業績回復のポイントが存在している。

来期の業績予想にはオンライントレーニング事業「おうちでカーブス」などの新規事業収益は織り込まれておらず、新事業の収益貢献はまだ時間がかかる見込みだ。同社は2022年末までの約2年間で新しいビジネスモデルの確立を目指すとしており、こちらの動向も気になるところだ。

フィットネス業界全体が厳しい環境で、上場各社は赤字決算の可能性もゼロではない状況ではあるが、黒字決算を維持し既存のビジネスモデルを見直す姿勢を崩していない同社の今後に注目したい。

三菱地所発フィットネスベンチャー「GYYM」が急伸中、会員5,000名超・提携施設は120以上に

昨今、複数のフィットネスクラブ・ジムを1つのサービスで横断して利用できるサービスが日本でも盛り上がりを見せている。

この横断的なビジネスモデルは、元祖とも言える米「ClassPsss」が急成長し今やユニコーンとなったことが盛り上がりの背景にある。しかし数年前にClassPassはジムへ支払う手数料負担がバランスせずサービス内容の見直しを迫られた他、ClassPassを模したベトナム「WeFit」はシリーズAで100万米ドルを調達していたが、新型コロナウイルス感染拡大の影響で資金繰りがショートし破産を申請した。

消費者の立場からすれば、ニーズが多様化すると共にフィットネスクラブや業態の選択肢が増加している中で「1つに選ぶ」ことの難易度と不便さが高まってきていると言える。ClassPassモデルの成立難易度の高さの反面、各施設で会員登録をすることなく(月会費を払うことなく)都度サービスを通して料金を支払って利用できるサービスのニーズが高まることは納得できる。

三菱地所発のフィットネスベンチャー「GYYM」

こうした環境下で三菱地所はGYYM株式会社(三菱地所100%子会社)を設立。フィットネスクラブを横断的に利用できるサービス「GYYM」を2020年1月にプレローンチした。同事業は三菱地所の「新事業提案制度」より生まれた事業だ。

フィットネス横断利用サービスGYYMの使い方ガイド
GYYM利用方法(同社プレスリリースより)

ユーザーはGYYM上で、ジムの検索・予約・決済・都度利用が可能。各施設での入会手続き等は原則一切不要で「月会費を無駄にすることなく」ジムを利用できる。フィットネスクラブ側はこれまで獲得できなかった会員の獲得機会を得ることができる。

興味深いのは、GYYMがダイナミックプライシングを導入していることだ。こういったサービスは通常「ジムAは利用1回●円」といったように画一的に決まっているものだが、セッションの予約状況や施設の稼働状況によって価格を変動させ(ダイナミックプライシング)稼働率向上や収益の最大化を実現できる。

フィットネスクラブ側が独自にダイナミックプライシングを導入できないとしても、GYYMを通すことで予約や施設の稼働を最大化することができ、また「前から気になっていたから1回行ってみよう」といったモチベーションのライトユーザーを将来の会員候補として獲得できる。

「GYYM」は既に会員5,000人を獲得、提携施設数は122施設まで拡大

GYYMは2020年1月のプレローンチ後すぐ、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けサービスを一時休止していたが、6月にサービス再開、10月5日に正式ローンチとなった。

サービス休止の2ヶ月を除く約8ヶ月でGYYMは5,000人の会員を獲得。提携施設数も暗闇ボクシングスタジオ「b-monster」やRIZAPグループの「EXPA」、ホットヨガスタジオ大手の「loIve」、MTGが運営する「SIXPAD STATION」など人気の高い業態を中心に122施設まで増加している。

GYYMへの加盟を決めたメガロス
GYYMへの加盟を決めたメガロス(同社プレスリリースより)

直近では9月15日から大手総合スポーツクラブの「メガロス」関東圏全店舗(38施設)との提携を開始、12月末まで「メガロス」の全プログラムを1,000pt(=1,000円相当)で利用できるキャンペーンも行う。

現在GYYMは、関東圏(東京・埼玉・神奈川・千葉)で提供されているが、こうした大手との提携を考えれば、全国への展開も時間の問題だろう。

「GYYM」は三菱地所グループとのシナジーをフル活用

GYYMは三菱地所100%子会社として運営されている。同社はプレスリリースでも触れているが、三菱地所グループの顧客ストックへのアプローチを徹底して行っている。

三菱地所グループ関連リンクのキャプチャ
三菱地所グループの一例
https://www.mec.co.jp/

例えば、丸の内エリア就業者約28万人をターゲットにした「デジタルサイネージ」を活用した広告・認知訴求、三菱地所のレジデンスクラブ会員(約60万世帯)をターゲットにした会報誌等での利用促進や付帯サービスの導入といった具合だ。これ以外にも数多くあるが、三菱地所グループとのシナジーは計り知れない。

米「ClassPass」やベトナム「WeFit」の事例のように、ClassPassモデルには初期投資を含め一定の資金が必要なビジネスモデルと言える。また黒字化するまでの難易度も低くないと思われる。

GYYM社の資本金は1億円。三菱地所グループとのシナジーや人的リソース、キャッシュポジションの強さを活かし一気にサービスを立ち上げようとする姿勢が見える。同社はこの分野のメインプレイヤーになれる可能性を秘めている。

フィットネス業界にも昆虫食、コオロギタンパクを使用した「クリケットプロテイン」が登場

昆虫食品ブランド「INNOCECT(イノセクト)」を運営する株式会社ODD FUTUREは、10月3日からコオロギプロテインである「CRICKET PROTEIN CHOCOLATE」を発売する。価格は内容量510gで5,100円。

世界的な人口増加と食料調達コストの問題で、安価なタンパク源の必要性が高まり昆虫食に目が向けられており、無印良品などの大手企業も製品開発を行っているが、プロテインなどのフィットネス業界に近い領域での商品開発はまだ事例としても珍しい。

同社のプレスリリースによると、粉末プロテインのホエイがコオロギに代替されることで様々なメリットがあるとしている。

粉末プロテインのホエイがコオロギプロテインに代替された場合のメリット
画像:同社プレスリリースからBtF編集部にて作成

この画像の通り、製造過程において温室効果ガス排出量や生育に必要な餌の量などがホエイに比べて圧倒的に少ない。逆にプロテインの主目的であるタンパク質の摂取において、含まれるタンパク質量がホエイの約3倍と圧倒的に多いことも大きなメリットでプロテインという製品との整合性を感じることができる。

飼料などを除き、人が食べる昆虫食の潜在的な市場規模は大きく食品分野において未開拓の代替領域が多分にある一方で、消費者の精神的な抵抗が大きいことも事実として存在している。そのためSDGs的な文脈での資金調達や、一部の消費者からの購入に留まっているのも事実だ。

フィットネス業界でもSDGsの取り組みが増加している。また効率的なタンパク質の摂取ニーズが高いフィットネス業界においてコオロギタンパクの有用性がどのように評価されるか、消費者の反応がどのように変わっていくか注目していきたい。

アルプロン世界シェア1位のプロテインメーカーと契約「100% ホエイプロテイン ゴールドスタンダード」の国内販売を開始

プロテインメーカーのアルプロンは、世界シェア1位のプロテインブランド「オプチマムニュートリション」運営会社の株式会社グランビアパフォーマンスニュートリションと日本国内正規販売契約を締結したと発表した。この契約により10月からアルプロンは国内でオプチマムニュートリション製品の販売を開始する。

アルプロンは日本国内での自社製品の製造販売で培ったノウハウや、小売店やEC販売等の流通チャネルを活用し、オプチマニュートリション製品を販売する。

同社は、オプチマ製品の中でも「100% ホエイプロテイン ゴールドスタンダード」の販売にまず注力するとしている。同製品は、オプチマニュートリション製品のメイン商品であり、販売先の主要国20カ国で売上1位を獲得、プロテイン市場シェア1位の製品となっている。

同製品はグローバルで年間1,000億円以上を売り上げており、アルプロン社にとっても大きな取り組みとなる。アルプロン社が正規販売店となることで、国内倉庫に在庫を保管し発送するため配送が早くなるほか、国内でカスタマーセンターを設置し顧客のケアが細やかになる。

株式会社グランビアパフォーマンスニュートリションについて

グランビアパフォーマンスニュートリション社の本社外観
グランビアパフォーマンスニュートリション社(引用:アルプロン社プレスリリース)

グランビア社は、プロテインの他、アミノ酸関連スポーツドリンクや、ミルク、ホエイ、穀物等の原材料、チェダーチーズの製造販売をグローバルに行っている大手食品メーカー。

ロンドン証券取引所に上場し(証券コード:GLB)、従業員はグローバルで6,000名以上を抱える。商品の販売は130カ国で行われている。

年商4,000億円の内、1,000億円が前述したオプチマニュートリションブランドの「ゴールドスタンダード」製品で、世界のプロテイン市場のトップシェア企業となっている。

株式会社アルプロンについて

アルプロン社の製品ラインナップ
アルプロン社の製品ラインナップ(引用:アルプロン社プレスリリース)

アルプロンは、2001年創業の国内プロテインメーカー。本店工場は島根県出雲市に所在し、ビギナー向けの「ライトシリーズ」一般小売店向け「トップアスリートシリーズ」 ハイスペックブランド「IZMOシリーズ」などの自社ブランド製品を展開している。

EXILEなどを抱える芸能事務所グループ企業のLDH martial artsとアルプロンが共同で開発している「EXシリーズ」
EXシリーズ(引用:アルプロン社プレスリリース)

また同社についてはOEMメーカーとしてご存知の読者も多いだろう。自社工場の製造ラインを活用し、受託開発サービスも展開している。EXILEなどを抱える芸能事務所グループ企業のLDH martial artsとは、共同で「EXシリーズ」をブランド開発からOEM受託までおこなっている。

・・・

女性専用パーソナルジム「UNDEUX」が阪急うめだ本店で集客ポップアップ

東京・大阪・兵庫で店舗を展開する女性専用パーソナルトレーニングジム「UNDEUX(アンドゥー)」は、阪急百貨店と連携し2週間のポップアップ企画「Be Positive, Be Healthy」を実施する。

9月23日から2週間、阪急うめだ本店4階  コトコトステージ41にて「カラダとココロのウェルネス」をテーマにした期間限定のポップアップを開催する。体組成計「Inbody」での分析と、UNDEUXに所属するトレーナーが食事や身体作りに関するアドバイスを行う。

同企画において阪急百貨店はプレスリリースで「健康的でポジティブに要られるアイテムをセレクトする」とコメントしており、ワンマイルウェアやアンダーウェア、セルフケア雑貨等を提案する予定だ。

UNDEUX KOBE STUDIO店内の様子
UNDEUX KOBE STUDIO店内の様子
https://www.diet-undeux.jp/

UNDEUXを運営する株式会社トライアスは2015年に大阪で創業。創業と同時に女性専用パーソナルトレーニングジム1号店をオープンし、現在は大阪3店舗(心斎橋、梅田、天王寺)東京2店舗(銀座、恵比寿)兵庫1店舗(神戸)の計6店舗を運営している。

フィットネスクラブ・パーソナルトレーニングジムの集客方法は多様化しているが、高単価でサービス提供を行うパーソナルトレーニングジムと百貨店の顧客層は被る部分が大きい。一方の百貨店はアパレル市場の縮小など逆風が吹く市場環境が続いており、顧客への提案内容を見直し続けている。フィットネス業界にとって百貨店業界は取り組みが増えそうな連携先となりそうだ。

「男性用かつら」から「卓球」へ、スヴェンソングループのタクティブがフィットネス業界に参入

卓球スクール最大手タクティブ、卓球フィットネス「ピンポンFIT」を開始

卓球スクール国内最大手のTACTIVE(タクティブ)は、卓球を軸にしたフィットネス業態「ピンポンFIT」を開始すると発表した。

ピンポンFITは、タクティブ立川店でスタートする予定。入会費3,000円、月額会費6,980円で提供される。店内には卓球台が4台設置されており、会員同士でラリーを行えるほか、卓球マシンも2台設置されているため1人でも利用が可能。2020年9月23日〜2020年10月31日までの期間、入会費0円、見学当日入会で月会費の初月半額等のキャンペーンも合わせて実施する。

タクティブが運営するピンポンFITのイメージ画像
タクティブプレスリリースより

9月11日より無料見学の申し込み受け付けを開始、9月23日より見学と入会の受付を行う。本格的なサービス提供は10月1日からを予定している。

スヴェンソングループが推し進める卓球事業

タクティブ、あまり聞き馴染みの無い企業かもしれない。タクティブは国内11店舗で卓球スクールを展開する最大手企業で、コナミスポーツクラブ府中店でもスクールを展開するなど、その勢力を拡大中だ。

スヴェンソングループの関連会社一覧
スヴェンソングループの関連会社
https://www.svenson.co.jp/

タクティブの親会社は、男性向けかつら製造販売事業や、ヘアケア/スキンケア事業を中心に手掛けるスヴェンソンホールディングス。一見、卓球は全く関係のない企業に思えるが、スヴェンソン社の現会長 兒玉圭司氏は元卓球国体代表選手で、明治大学卓球部監督や卓球日本代表監督を歴任した人物だ。

またスヴェンソン事業で培った店舗開発ノウハウが卓球事業でも発揮されており、スヴェンソングループにおけるスポーツ事業の中核として「卓球」は確固たる位置づけとなっている。

スヴェンソングループが運営する卓球用具メーカーVICTASの旗艦店の写真
VICTAS旗艦店
https://t-4.jp/tokyo/

スヴェンソンのグループを見ると、タクティブ以外にも「VICTAS」という卓球用品の総合メーカー事業も手掛けている。VICTASは卓球界では知られた存在であり、国内/世界でのシェアも着々と伸ばしている。

2020年10月からVICTAS社の代表取締役社長に就任が予定されている松下浩二氏は、日本初のプロ卓球選手としても知られ「Tリーグ」チェアマンなどを歴任した人物だ。同社の卓球界でのポジショニングと卓球事業の勢いを感じることができるだろう。

卓球市場の成長とフィットネス性、タクティブ駒井代表に聞いた

意外に知られていない事実だが、卓球は隠れた「成長市場」だ。

日本における卓球の競技人口はこの10年近く右肩上がりで伸びている。日本卓球協会が発表している「都道府県別加盟登録人数一覧表」を見ると2019年度は約35.8万人、生活の中でレジャー等で卓球に触れる人数は「社会生活基本調査」によると766万人と推定されている。また調査によって差異はあるが、世界の卓球人口は3億人とも言われており、Tリーグやオリンピックなどで触れる機会が増えることで更に増加するのではと推測されている。

この卓球市場成長の背景について、株式会社タクティブ 代表取締役社長の駒井氏は「少子化の影響も大きい。少子化で団体競技が実施しづらく、個人競技に流れてきている」と述べている。

ピンポンFITのウェブサイトに掲載された卓球の運動効果説明図
ピンポンFITウェブサイトより
https://pingpong-fit.tactive.co.jp/

また、テレビやネットなどで、高齢者が機微な動きで卓球をする様子を見たことがあるだろう。卓球が「高齢者でもできるスポーツ」として浸透していることもあり精神的なハードルも低い。長時間走ったり、マシントレーニングに比べ負荷の度合いもほどよく、適度な動きによって怪我をしにくい有酸素運動としての側面もある。

タクティブ代表の駒井氏は「卓球は幼少期や学生時代に行っていた人が40歳〜60歳の間に再開することが多い。話を聞いているとゴルフやテニスから流れてきた方が多い。」とコメントを寄せた。

日本の大手フィットネス事業者の会員属性を見ても高齢者比率は年々高まってきている。人口動態上「アクティブシニア」に受ける業態を開発することが、日本のフィットネス市場開拓の切り口にもなっており、卓球はこの流れにハマる極めて「日本的」なニーズを捉えたフィットネス業態とも言える。

タクティブ社のフィットネス参入後の動向を今後も注視したい。

主要フィットネスジムSNSフォロワー/登録者数ランキング、知名度の高い2企業が上位独占

フィットネス業界における重要な集客ツールとしてSNSがある。必ずしもフォロワーや登録者数が集客に直結するわけではないが、継続的にコンテンツに触れてくれることで来店の動機につながることも多い。

最近は、中小規模の新興ジムがSNSマーケティングに注力していることもあり、各社様々な取り組みをしている。そこで主要フィットネスクラブ・ジムの「公式ジム」のフォロワー/登録者を媒体別(Facebook、Instagram、Twitter、YouTube)に比較しランキングした。

取り組み内容や業態、顧客層によって特徴が見えてくるかもしれない。今後のSNS運用、SNSマーケティングの参考にしていただきたい。

なお、計測は2020年9月8日の日中に行い、サブアカウントや店舗アカウント、イベントアカウントはカウントしていない。ジムブランドの公式アカウントがなく店舗アカウントのみの場合や、そもそもアカウントが見つからない、公式アカウントか判断がつかない場合は「NA」と記載している。


Facebook部門:大手ルネサンスが健闘も首位はライザップ

日本の主要フィットネスクラブ・ジムのフェイスブック公式アカウントフォロワーランキング

Facebook、Instagram、Twitter、YouTubeの4媒体の中で、最もアカウントの設置率が高いのがFacebookだった。ページの「いいね」数ではなく「フォロワー」数を記録している。

ライザップに関しては、基本的に全媒体においてフォロワー/登録者が多く、高いブランド認知力を作り上げたマーケティングによって成長したブランドとして圧倒的だった。

逆にコナミ、セントラル、ルネサンスなど業界トップ3企業は本稿では影が薄く、Facebookにおいてルネサンスが健闘し2位にポジションをとっている。3位はホットヨガスタジオLAVA。女性会員が多いため、インスタグラムで強さを発揮すると思いきや、Facebookでも強さを見せた。


インスタグラム部門:女性会員の多いLAVAが首位も、24/7Workoutが実は影の覇者

日本の主要フィットネスクラブ・ジムのインスタグラム公式アカウントフォロワーランキング

最近はYouTubeと並び各社注力していると思われるインスタグラム、フォロワー数首位は約5万人のフォロワーを抱えるLAVAとなった。やはり女性会員と相性が良いのかフォロワーが多く、投稿に対するエンゲージメントも比較的高水準にあると言える。

2位はゴールジムで、会員の属性やコアなファンの多さを感じる結果となった。ゴールドジムはFacebookやTwitterでも高い順位につけており、ゴールドジムファンの熱量を感じる内容になっている。

一方で、インスタグラムは最も「店舗アカウント」や「イベントアカウント」「集客用コンテンツアカウント」が多いSNSでもあった。各社複数アカウントを保有していることが多く、その中でも特筆すべきなのは24/7Workoutだ。

24/7Workoutが運営する「247dieter」アカウント画面のキャプチャ画像
24/7Workoutが運営する「247dieter」アカウント

24/7Workoutは公式アカウントのフォロワーこそ約8,000人で7位となっているが、集客用コンテンツアカウント「247dieter」のフォロワー数は44万人を超えており、影の覇者となっている。

このアカウントでは主にダイエットの豆知識や、自宅でできるトレーニング、ダイエット食レシピなどを発信、パーソナルトレーニング手前の「ダイエット」に興味のあるユーザーをプールすることに成功している。いわゆる「集客」としてのインスタグラム活用で最もユーザー数を獲得している成功事例といえる。


Twitter部門:注力するフィットネスクラブ・ジムが少ないSNSの中で、ライザップが安定的な強さを見せる

日本の主要フィットネスクラブ・ジムのTwitter公式アカウントフォロワーランキング

SNS4媒体の中で、最もアカウント所有率が低いのがTwitterだった。その中でもやはりライザップ、LAVA、ゴールドジムの3社が強さを見せ上位を独占した。

中小規模のフィットネスクラブ・ジムの立場で見れば、Twitter上は大手と戦える(大手の投稿のシェアが少ない)市場とも言えるため、注力しても良いのではないだろうか。


YouTube部門:各社着々と参入し登録者を伸ばす、カーブスが3位にランクイン

日本の主要フィットネスクラブ・ジムのYouTube公式アカウント登録者ランキング

YouTubeはYouTuberの出現も含め媒体自体が成長している。フィットネス各社も開設したチャンネルの登録者を伸ばしている。おそらく現時点よりさらに伸びシロがありそうだ。

ここでもライザップとLAVAが強さを見せているが、3位にカーブスがランクインしている。カーブスのYouTubeアカウントに投稿された動画を見ていると、当初は広告コンテンツに近い動画が多かったが、直近はホームトレーニング動画をアップロードしており、再生数も伸びている。

新型コロナウイルス感染拡大による休業中に、会員に対してトレーニング方法を伝える方法として、特にカーブスの場合高齢者の会員が多いため、動画は伝わりやすい手段だと言える。


まとめ:ライザップとLAVAが全媒体で3位以内にランクイン

見てきたように、ライザップとLAVAが全ての媒体で3位以内にランクインし、そしてゴールドジムの強さが目立った。しかし、フィットネスクラブ・ジム各社にとって、SNSアカウントの活用目的とコンテンツの方向性、伸びシロはまだあるように思われる。

イギリス大手ジムPureGymのインスタグラムアカウントのキャプチャ画面
PureGymのインスタグラムアカウント
https://www.instagram.com/puregymofficial/?hl=ja

例えば、イギリスで急成長中の低価格ジムチェーン「PureGym」のインスタグラムアカウントのフォロワーは15.5万人だ。ヨーロッパ全土に対して会員を獲得しているジムとはいえ、1位のLAVA4.9万人の3倍以上だ。

しかし、24/7Workoutが運営している「247dieter」44万フォロワーという成功事例もある。アカウントの運営目的が、PRなのか、集客なのか、ブランディングなのか、啓蒙なのか、コンセプトを明確にし、それにあった高品質なコンテンツに「投資」を徹底して行うことが必要だ。

ライザップ次のターゲットは「女性専用」か、傘下の女性専用業態を統合

RIZAP(ライザップ)は、主力のパーソナルトレーニングジムRIZAPに続く業態の開発を進めてきたが、その業態も整理統合していくようだ。同社が発表している内容によると、ダイエットヨガスタジオ「LIPTY(リプティ)」を9月30日をもって閉鎖し、女性専用ボディメイクスタジオ「EXPA(エクスパ)」に統合する。

RIZAP(ライザップ)が運営するフィットネスサービスブランド一覧
RIZAPグループ株式会社 2020年3月期 第3四半期 決算説明会資料

リプティは「効かせるヨガ」とコンセプトを打ち出し、女性専用のヨガスタジオとして2017年12月 池袋に1号店をオープンした。しかしながら2020年9月3日現在で国内2店舗(池袋、六本木)海外1店舗(ワイキキ)にとどまっている。

同社の開示資料を見ると、業態やターゲットはエクスパと類似しており、暗闇ダイエットジムとして運営されているエクスパの施設内でリプティのプログラムがどの程度実施できるのかは不明だが、統合は合理的に見える。

RIZAP(ライザップ)が運営する暗闇ダイエットジム業態EXPA(エクスパ)のトレーニング写真
RIZAP株式会社 プレスリリースより

エクスパは元々「VIVANA(ヴィヴァーナ)」の名称で2017年11月より運営されてきた暗闇ダイエットジム業態。こちらもリプティと同様に女性専用の業態となっている。2018年8月に現在のエクスパへ名称変更している。

同社が2018年8月に開示した「マッスルダイエットスタジオEXPA(エクスパ)全国展開のお知らせ」という表題のプレスリリースでは「(エクスパを)2019年3月末までに首都圏へ10店舗を目標に、出店を加速させていくことをお知らせいたします。」と意欲的に出店していく旨が示されており、ほぼ同時期にスタートしたリプティとエクスパの明暗分かれた形だ。

RIZAP(ライザップ)グループが運営するフィットネス業態店舗の出店推移のグラフ
RIZAPグループ株式会社 2020年3月期 第3四半期 決算説明会資料

現在エクスパは関西圏含む14店舗が展開されており、同社が運営するフィットネス業態では、ライザップ、ライザップゴルフに続く規模となっている。

直近は「RIZAP WOMAN」ブランドによるマーケティングの強化も行っており、エクスパ含め次の注力先は女性向けの業態となるのだろうか。全体として出店ペースが低迷している同社において、RIZAPに続く業態になれるか「エクスパ」の出店ペースには注目したい。

アンダーアーマー日本総代理店のドームDNSを売却、売却は再建の一歩となるか

「アンダーアーマー」正規日本ライセンシーの株式会社ドームは、「DNS」ブランドでプロテインなどのスポーツサプリメントの開発・製造・販売を行っている事業部門を売却すると発表した。

DNS事業の譲受先は、日本産業推進機構グループ(NSSK)が設立した会社となる模様。NSSKは、2014年にTPGキャピタルやメリルリンチ日本証券出身者が立ち上げた投資ファンド。買収金額は公表されていないが、数十億円規模と推測される。

DNS事業は株式会社DNSとしてファンド傘下で独立

本件のスキームを確認してみたい。株式会社ドーム内にこれまで存在していたDNS事業は、今回の会社分割(簡易吸収分割)によって株式会社DNSとして独立することになる。

株式会社ドームのDNS事業売却のスキーム図
DNS事業売却のスキーム図

この株式会社DNSは、ドーム内のDNS事業を譲り受ける受け皿として設立された新設法人で、この法人はNSSKが設立する。設立時にNSSK(傘下ファンド)よりDNS事業買収と運転資金を注入し、この法人がドームへDNS事業の買収資金を支払うスキームとなっている。

結果的にドームのDNS事業は、株式会社DNSとして独立することとなる。ドーム社のプレスリリースによると、株式会社DNSのオフィスはドーム内に維持され(事業部と似た/同じ環境で維持され)ドーム社の事業と連携を続けながら事業運営を行うとされ、株式会社DNSの本格稼働は来年3月までと余裕をもったスケジュールになっている。

おそらく、DNS事業の契約関係の整理(新設法人での再締結)やステークホルダーへの説明、人員の移籍や移管についてもここから同意をとっていく中で、当然ドームに残りたい従業員も出てくるため、実質的な事業移管にはまだ時間がかかる見込みだ。

ドームのDNS事業売却の狙いと同社の現在を考察する:本件は再建への執念か

ドーム社における本件の狙いを考察してみたい。最も強い狙いは財務基盤の強化にあると推測される。同社の前期決算(2019年12月期)を見ると、下記のようになっている。

株式会社ドーム 2019年12月期(第24期)決算公告
株式会社ドーム 2019年12月期(第24期)決算公告

売上高376億円、営業利益▲19億円、当期純利益▲22.9億円と厳しい決算となっており、BSに目を向けると総資産401億円に対して純資産38.2億円(自己資本比率9.5%)となっている。

同社の売上推移は、17/12期 459億円→18/12期 426億円→19/12期 376億円と、3期連続で減収となっており厳しい事業状況が想像できる。また19/12期の決算は営業利益時点で赤字になっており、特別損失など一時的な赤字ではなく、構造的な赤字体質に陥っている可能性が無視できない。

もし今期も減収を継続し、前期並み、もしくはそれ以上の赤字を計上するようなことがあれば、純資産がマイナスに転落、債務超過になってしまうため、同社に融資をしている銀行団の反応も硬化することが考えられる。更に言えば、シンジケートローンのコベナンツに抵触することなどがあれば、一気に資金繰り不安につながる可能性もある。

おそらく同社はこのような「待ったなし」の財務状況へのテコ入れ、そして同社の収益構造の抜本的な改革のために、DNS事業を売却し資金調達を目論んだというのが最大の狙いと考えられる。

BSを見る限り、これ以上の融資を行うと有利子負債比率が跳ね上がり借入過多に陥ってしまうこと(現在でも多い可能性は高い)、また抜本的な構造改革をしない限り赤字補填を銀行融資で行うだけで、その先に再成長の未来を見いだせないというのが実情だろう。

株式会社ドームが提供する事業のポジションとバリューチェーン
DNS事業は同社が提供するバリューチェーンの中では重要なポジションを占める
http://www.domecorp.com/service/performance.html

しかしながら(あくまで筆者の想像ではあるが)アンダーアーマー事業不振の反面DNSは同社の稼ぎ頭だった可能性も捨てきれず、しかしまとまった資金を調達するためには業績の良い事業を売却する必要もあり、アンダーアーマー事業からの撤退も容易ではない(売却も難しい)、稼ぎ頭の事業を売却することで再建の道筋は厳しくなる可能性もある、というような経営陣として難しい選択を行ったのではないかと思う。

業績が低迷し再建に入るタイミングでの「アルアル」な状況ではあるのだが、まともに価値が付き売却できる事業が「DNS事業」しかなかった、という可能性もある。プレスリリースでは「アンダーアーマー事業に集中する」としているが、同社としてはアンダーアーマー事業を「立て直すしか道が無い」というようにも見ることができる。

東京オリンピックを見据えた投資をしてきたスポーツメーカー、フィットネス事業者は多かったはずで、オリンピック開催1年延期を受けてその投資効果が1年流れただけでも資金効率は悪化する。そこに新型コロナウイルス感染拡大による消費活動の冷え込みが重なった。同社のように厳しい財務体質の改善を行いながら再成長のチャンスを狙っていた企業にとっては特に「不運」と言えなくもない状況ではあるが、再成長の道筋を見つけるしかない。

DNS事業は、同社にとってシナジーが高い事業だし、DNSの略は「Dome Nutrition System」とドームの社名からもとられている。NSSKがこのブランドを変更するのかは不明だが「DNS」というブランドに一定の価値と知名度があるのは事実だ。

本件は、アンダーアーマー事業の立て直しと、来年の東京オリンピックと新型コロナウイルス感染拡大の収束を受けて同社が業績を回復し、将来的にはNSSKから株式会社DNSを「買い戻す」ことも視野に入れたディールではないかとも考えている。やはりDNS事業が同社の提供する事業ポートフォリオやバリューチェーンにおける重要な役割を果たしているのは間違い無い。

ドーム社の経営陣にとっては正念場が続く。しかし、この厳しい状況において本件のような決断をすることは容易ではない。このディールには経営陣の執念を感じる。なんとかこの状況を切り抜け再成長の軌道に戻ることを願い、経営陣にエールを贈りたい。

東急オアシスが少人数制のヨガ/ピラティスレッスンを開始、法人への派遣にも対応

東急スポーツオアシスは、新型コロナウイルス感染拡大など昨今の市況環境を受け、少人数制のヨガ・ピラティスレッスンを開始すると発表した。また法人への派遣も行う予定で、市場環境の変化を受けた業態開発が進みそうだ。

新型コロナウイルス感染拡大を受けた少人数制の業態開発ではあるが、少人数制であるがゆえのメリットもあるとしている。1〜3名でのレッスンであるため、通常のレッスンと異なり周りの受講生に合わせる必要がなく、受講者の身体の状態や目的に合わせた指導、無理のないヨガ・ピラティスが行えると強調する。

またヨガ・ピラティスの初心者にとっては周りの目を気にする必要がないため、同社にとっても新規の会員獲得につながりそうだ。レッスンは東急スポーツオアシスのウェブから予約を行い受講することができる。

実施場所は東急スポーツオアシスの既存店舗内で行う予定で、1名〜3名に対して専属の講師がヨガ・ピラティスのレッスンを行う。同社にはインストラクターが約200名所属しており、法人への派遣にも対応する。

レッスン価格は参加人数によって変動するが、1レッスン3,600円〜6,000円と少し割高な設定となっている。

東急スポーツオアシス店舗会員の月会費は(店舗によって異なるが)約5,000円前後〜、エリア会員になると15,000円前後の月会費となる。同社は「女性限定空中ヨガプラン」なども従来から提供しており、そのプランは心斎橋EAST 24Plus店だと月14,300円の価格設定だ。

それと比較すれば、今回の少人数制レッスンは講師1名で1レッスン(60分)6,000円〜1万円弱の売上となるため、営業効率/生産性は低くないだろう。

直近、実店舗での個別指導ヨガ・ピラティス業態が個人店、中小規模のフィットネス事業者を中心に増えていたが、大手の参入によって更に活況になりそうだ。

東急スポーツオアシス「YOGA・ピラティスプレミアムレッスン」公式サイトはこちら

BEHIND THE FITNESSを検索