クルル株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：山田一平）が運営するパーソナルトレーニングジム「eviGym（エビジム）」は、消費者安全調査委員会が2026年5月27日に公表した「パーソナルトレーニングにおける事故」に関する調査報告書を受け、創業以来運用してきた安全方針の徹底と、利用者が不安や痛みを申告し、運動を中止しやすい環境づくりを全店で強化すると発表した。
同社によると、消費者安全調査委員会が公開した『消費者事故等調査報告書』が対象とした2019年1月から2025年12月までの7年間には、事故情報データバンクへ196件の事故が登録されている。2022年以降は毎年30件以上となり、2025年は44件が登録されたという。治療に1カ月以上を要する傷病は41％で、けがの部位は腰・股関節が30％、膝・足が22％を占めた。
報告書では、消費者がトレーナーの判断を優先しやすい構造や、遠慮、気分の高揚などの心理的影響を踏まえ、申告や中止が機能する環境づくりの重要性が示されている。消費者アンケートで、トレーナーやスタッフに「気軽に相談できる」と回答した人は34％だった。
eviGymでは、安全確保をトレーナーの専門性だけで完結させず、利用者が不安、痛み、違和感を申告し、必要に応じて中止や内容変更を選択できる環境まで含めて運用している。具体的には、安全配慮と健康被害防止のための「7か条」を全セッションの運用基準としている。
内容としては、当日の体調確認やウォームアップなどによる健康管理とけがの予防、緊急時の応急処置と救護措置、健康評価や既往歴、対応履歴などの記録、姿勢や動作の癖を踏まえた日常生活への助言、トレーニングやリハビリ、栄養に関する知識の更新、正しい運動方法や健康知識の共有、器具や床面の点検・清掃などである。
研修と技術基準は、取締役CTOでNATA-ATCを保有し、群馬大学共同教育学部保健体育講座准教授を務める小山啓太氏が監修する。小山氏は2020年から同社に参画し、現場の研修と技術基準づくりを担当している。同社では年間数十回の研修を実施している。
初回体験前には、運動によるリスクを完全にはなくせない場合があることや、既往歴、けがの履歴、当日の体調変化、不安、通院・服薬中の場合の医師の承諾などについて、Web上で案内と確認を行う。「辛いと感じたら頑張りすぎず伝える」ことも明記し、利用者が申告や中止を選択できる前提を整えている。
今回の運用強化（同社の安全基準の再表明）では、トレーナーの経験や利用者の「大丈夫そう」という反応だけに依存せず、当日の体調、既往歴、不安点、動作を確認し、必要に応じてトレーニング内容を再設計する。痛みや違和感、不安の申告があった場合は、直ちに中止、内容変更、強度調整を行い、申告を歓迎することを毎回のセッション冒頭で共有する。
さらに、初回利用時や来店間隔が空いた後の再開時は、低強度から段階的に進めることを標準とする。セッション開始時の説明、途中の声かけ、終了時の確認までを一連の運用として整え、安全への配慮を利用者に伝わる形で示すとしている。
消費者事故等調査報告書：パーソナルトレーニングにおける事故
https://www.caa.go.jp/policies/council/csic/report/report_024/assets/csic_cms201_260527_11.pdf
クルル株式会社
https://qururu.jp
