日本における「エニタイムフィットネス」のマスターフランチャイジーである株式会社Fast Fitness Japan（東京都新宿区、代表取締役社長 土屋敦之）は、11日東京証券取引所マザーズ市場への新規上場が承認されたと発表した。上場日は2020年12月16日を予定している。
同社は、2020年2月に東証マザーズへの上場承認を受けていたが、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、3月に新規上場を取り下げていた。取り下げから約8ヶ月で再度の承認となった。
新規上場の開示資料によると、2020年3月期の業績は、売上高113億円、経常利益28億円、当期純利益16億円となっている。前期2019年3月期は売上高80億円、経常利益16億円、当期純利益9億円となっている。
一方で2021年3月期の業績予想は、売上高111億円、経常利益16億円、当期純利益2.8億円とコロナの影響を感じる内容となっているが、黒字決算を維持している。
エニタイムの店舗は大半がフランチャイズによる出店になるため、末端の流通額は更に大きいものと思われる。新型コロナウイルス感染拡大による営業自粛後も店舗出店を続けてきた同社、直近は国内800店舗を超える規模となっている。
株式会社Fast Fitness Japan
https://fastfitnessjapan.jp/
