RIZAP株式会社は、2022年4月15日～5月3日の間で企業の健康管理担当者を対象に「ニューノーマル時代の従業員の心と体の健康管理」調査を実施し結果を発表。以下のような回答が集まった。
１. 従業員の健康課題「運動不足」が約半数、次いで「精神的なストレス」が増えたと回答
２. テレワークを実施している企業の方が、実施していない企業より健康課題が多い傾向
３. 4割がコミュニケーション不足を問題視、次いで「メンタル不調」「隠れ残業」は通常の残業の約1.5倍
４. 健康課題への対策、3割が「何もしていない」
５. 各社の注力項目「メンタルヘルス対策」最多
６. メンタルヘルス研修内容、最多は「ハラスメント」36.5% 次いで「セルフケア」35.9%
７. メンタルヘルス研修、本当に対策して欲しい人には届いていないと52%が回答
コロナ禍で顕在化した健康課題は「運動不足」48.5%と「精神的ストレス」36.5%となった。これらは、コロナ禍での健康二次被害と呼ばれる代表的な課題であり、各社さまざまな対策をしているものの効果が分からないと感じている方が非常に多いことも分かった。
RIZAP株式会社は、「効果が分からない」「やって良かったのかどうかも分からない」「効果も変化もない」と感じている企業にこそ、RIZAPウェルネスプログラムがおすすめと述べている。
RIZAPウェルネスプログラムは、運動不足の解消となることはもちろん、ストレス対処能力にも好影響があることが、筑波大学水上研究室との共同研究において実証されている。施策を「やりっぱなし」にせず、開催後には効果検証のレポーティングを行い、参加者の心身の変化などを提示している。詳細はRIZAP法人事業部のウェブサイトに掲載している。RIZAPでは、法人向けのヘルスケアサービスを通じて、組織力の向上、ひいては企業価値向上を目指す。2022年3月末時点で導入企業1,700社、体験者数は23万人を超えている。
サービスの柱となるのは「RIZAPウェルネスプログラム」と「特定保健指導プログラム」。「RIZAPウェルネスプログラム」は健康セミナーをはじめ、短時間の運動で習慣化を実現する「5minトレーニング」、3ヶ月で目標達成に導く「結果にコミット®コース」、「RIZAPコラム」「E-Learning」など、多岐にわたるサービスを対面・オンラインにて展開している。
RIZAPのこうした取り組みが、健康的な社会づくりに資するものとして認められ、2021年2月から内閣府が運営する「地方創生SDGs官民連携プラットフォーム」へ参画。また、経済産業省で定める「健康経営優良法人2022」にも認定されている。RIZAPは「今後も健康増進を普及する企業として積極的に健康経営を推進してまいります。」と述べている。
RIZAP
http://www.rizap.jp/
