フィットネス業界で「ソーシャルキャスト」の導入が増えている。ソーシャルキャストは、株式会社ストランダーが開発・提供している動画サイト構築システムの名称だ。
東急スポーツオアシスのオンラインフィットネス「WEBGYM」や、セントラルスポーツの「CS Live＠Home」などもソーシャルキャストによって構築されている。
現在ソーシャルキャストを利用する企業は350社超。昨今の動画配信ニーズの高まりを受け、導入企業数は今なお伸びているという。フィットネス業界でも導入が増えている背景について、ソーシャルキャストを開発した株式会社ストランダー代表取締役の青木大輔氏は語る。
青木「理由は大きく2つあると思います。1つ目はソーシャルキャストの価格が安いということ。2つ目はフィットネス業界は動画コンテンツの活用シーンが他業界に比べて多いことがあげられます。例えばオンラインフィットネス、トレーニングのハウツー動画、パーソナルトレーナーやヨガインストラクター向け研修動画・スキルアップ動画など多岐に渡ります。フィットネスは実技を伴うサービス・業務が多いため、動画とのシナジーが高いと考えています。」
自社専用の本格的なオンラインフィットネスで新たな収益源を
ソーシャルキャストは、自社専用の動画サイトを簡単に構築できるシステムだ。YouTubeのようにプラットフォーム上でチャンネルを開設する形式でもなく、Zoomのように一時的な配信を行う形式でもない。オリジナルURL（ドメイン）で、自社専用の本格的な動画配信サイトが構築できる。
ソーシャルキャストをどう活用するかは導入企業次第ではあるが、最もイメージしやすいのが「オンラインフィットネス」事業だ。例えば、先に紹介した東急スポーツオアシスやセントラルスポーツなどのフィットネス大手が展開している「自社オリジナルのオンラインフィットネス事業」を小規模事業者でも立ち上げることができる。
おそらくコロナ禍で、Zoom等を使ったオンラインフィットネスに取り組んだフィットネス事業者は多いだろう。その一方、こうした自社専用サイトによる本格的なオンラインフィットネス事業は、システム構築に対する専門知識と多額の先行投資が必要になるため、主に大手企業が取り組んでいるのも事実だ。
しかし中小規模のフィットネス事業者にとっては、オンラインフィットネスのサブスク会員がもたらすストック収入は極めて魅力的な収益源だろう。
ソーシャルキャストだからできる理由①：そのまま使える
ソーシャルキャストを使えば、システム開発に対する専門知識と、数百〜数千万円かかる先行投資を必要とせず「本格的な自社専用オンラインフィットネス事業」「動画配信・販売サイト」が、中小規模のフィットネス事業者でも簡単にスタートできる。
その理由は大きく2つある。1つ目の理由は、ソーシャルキャストの無料デザインテンプレートがかなり優秀で、追加の開発をしなくてもテンプレートに動画や画像・テキストをはめ込むだけでレベルの高いサイトを構築することができること。そして動画配信・販売に必要な機能が標準機能として備わっていることにある。
ソーシャルキャストに標準で備わっているオンラインフィットネス、動画配信・販売で活用できそうな機能は下記表の通りだ（下記表：ソーシャルキャストで利用できる標準機能の一部を記載）
サイト構築は、無料のデザインテンプレートを使って誰でも簡単に完成させることができる。その上でこうした標準機能もすぐに利用できるため、専門知識も開発コストも不要で簡単に自社専用の本格的なオンラインフィットネス、動画配信・販売サイトをスタートすることができるというわけだ。
ソーシャルキャストだからできる理由②：価格が安い
2つ目はソーシャルキャストの価格が安いことだ。一般的に動画サイト構築システムの料金体系といえば、月額利用料に加えて、ID数や同時接続数・アクセス数に対する従量課金であることが多い。
その点、ソーシャルキャストの利用料金は「固定の月額料金のみ」で安い。レンタルプランの場合、最低で月額53,000円から利用でき、オプションを除き従量課金等は一切ない。システム構築にかかるはずだった費用がゼロになることを考えれば、さらに割安感を感じることができるだろう。
また決済手数料も決済会社の手数料のみで、ソーシャルキャストは徴収しない。YouTubeなどのプラットフォームが徴収する手数料よりも圧倒的に安価だ。
青木「ソーシャルキャストの利用事例として、有料動画の最初の5分をYouTubeなどのプラットフォームに投稿して『続きは自社サイト・公式サイトでご覧ください』と誘導する方法もあります。ソーシャルキャストで制作した公式サイト（動画配信・販売サイト）に誘導してもらえれば、サブスク会員の獲得もできますし、ユーザー情報も取得できます。手数料もYouTubeなどより遥かに安価なので、フィットネスYouTuberの方などにとっても利益率アップが見込めます。」
「教える動画ビジネス」で稼ぐ
ソーシャルキャストを活用して「オンラインスクール」を立ち上げることもできる。フィットネス業界では、スクーリング形式でヨガインストラクター・パーソナルトレーナー向けの養成スクール、スキルアップ講座などが広く提供されているが「オンデマンド化」する流れも強まっている。
青木「ソーシャルキャストをご導入頂いている中で、教育・スクール関連の企業さんは非常に多いですね。当初は、DVDなどで動画販売していた事業者さんが『オンデマンドで競合が出てきた』といった危機感からソーシャルキャストをご導入頂くことが多かったのですが、最近は新規事業として、オンデマンド事業の立ち上げでご導入頂くことが多いですね。」
実際、ソーシャルキャストの導入事例を見ると「トライのオンラインLIVE集団塾」や北九州予備校が運営する「北予備VOD」、公務員試験予備校のオンデマンドサービスなどの事例が並んでおり、教育・スクール関連との相性の良さが分かる。
青木「最近のフィットネス関連の導入事例では『自分たちのノウハウはスキルアップコンテンツになるのかもしれない』と考えて、動画事業に取り組まれる企業さんが増えている印象があります。」
オンラインスクール事業を立ち上げようとすると、カリキュラムの構築や一定のマーケティングコストが先行するため、少し重たい印象があるかもしれない。
しかし、青木氏の言う通り「スキルアップ動画の販売」ということであれば、若手トレーナーやインストラクターに日頃指導している内容がそのまま動画コンテンツになるため、中小規模フィットネス事業者でも取り組みやすい切り口ではないだろうか。
コロナ禍でZoomを使ったオンラインフィットネスが失敗した理由
ビジネスモデルとして「オンラインフィットネス」や「オンラインスクール」には共通点がある。それは「なにかを教える」「一緒に実施しサポートする」コンテンツであるという点だ。
通常、フィットネスクラブの会費は「施設内のマシンや設備の利用料金」という側面が強い。しかしオンラインでのサービス提供では「施設や設備利用」の側面が消える。そうすると残るサービス価値は「トレーニング方法やノウハウを教える」「一緒に実施しサポートする」の二点になる。この二点に絞られると差別化は著しく難しくなる。
コロナ禍で、Zoomを活用したオンラインフィットネスを各社一斉に始め、各社早々にやめていった理由はここにある。消費者が月会費の何割を「施設・マシンの利用料金」として認識しているか（価値認識しているか）によって、オンラインフィットネスの提供料金は変わってくる。
しかし多くのフィットネス事業者、特にパーソナルジムは1セッションの提供単価が6,000円前後で推移しており、コロナ禍で取り組んだZoomによるセッションでも3,000円〜5,000円という料金設定が多かった。この値付けは、もちろん「弊社のサービスにはこれだけの価値があります」と示す大切な姿勢ではあるのだが、本音では非稼働になった「人件費の補填」という観点の比率が相応に高かったのではないだろうか。
そしてZoomによるセッションで顧客が受ける価値が、多少品質が劣化してでも代替できる他の選択肢（例えばトレーニング動画など）の提供料金が考慮されていない。そうすると何が起きるかは明らかで、予約が入らなくなる。これはフィットネスクラブに施設・マシン利用以外の価値が無いと言っているのではない。顧客とジム側の価値に対する認識のギャップと、それに付随した需給のギャップが現実にあるということだ。つまり顧客目線では「価格が高い」のだ。
例外として挙げられるのは「Peloton（ペロトン）」だ。ペロトンは家庭にマシンを持ち込むことで、施設・マシン利用の側面を維持し高単価な会費をオンラインフィットネスで得ることに成功した数少ない事例といえる。では、逆にコロナ禍から現在に至るまでZoom等を含むオンラインフィットネスの提供が継続されており、一定の利用が維持されているのはどういった業態か。
それはヨガやマットピラティス、ストレッチ、瞑想、マインドフルネス、ダンス、筋肉ケアなどだ。
これらの共通点は、施設・マシン利用の側面がそもそも薄く、自重によるトレーニングで自宅でも実施しやすいという点にある。これらはスタジオレッスンとして提供されていることも多く、そしてスタジオレッスンはそもそも安い。
ビジネスモデル的な視点で見れば、これらのプログラムは1対Nが基本設計になっており、1人当たりの会費・単価が低くても数を集めることで人件費を回収することができる。このモデルは、スタジオレッスンよりもオンラインフィットネスの方がNの数を限定しないため、むしろ売上効率が上がる傾向にある。
つまり、現在スタジオレッスンとして提供されているプログラムは、ライブ配信や動画配信に非常に向いており、ソーシャルキャストを使ったオンラインフィットネス、動画配信・販売事業に相性の良いコンテンツというわけだ。
スタッフやステークホルダーの教育・研修・学習に動画サイトを活用
ここまでは新しい収益源の確保という目的でソーシャルキャストの活用事例を見てきたが、「スタッフの教育・研修・学習」にも動画サイトは効果を発揮する。
そもそもフィットネスビジネスでは、パーソナルトレーナー・ヨガ・ピラティスインストラクターなど、研修や実務を重ねることで習熟度の上がる業務が多い。また資格取得のための座学が必要なケースもある。それらは現場で提供するサービスの品質にも直結するため、フィットネスクラブにとって避けては通れない部分だろう。
青木「社内利用・研修・社内セミナーへの活用は、ソーシャルキャストの導入目的として最も多い用途の1つです。実際に湖池屋さん、JTBさん、農林中央金庫さん、エヌ・ティ・ティラーニングシステムズさんなどの大手企業さんが既にこの用途でご利用頂いています。」
研修の講義を動画として保存しておけば、新入社員は自宅でも内容を復習することができるため、学習効率も高めることが可能だ。また現場に出たあとは定期的なスキルアップ教材としても動画はうまく機能するため、従業員の戦力化が早まることも期待される。
その他、代理店やフランチャイズ加盟店向けのeラーニング専用サイトとしてもソーシャルキャストは利用されている事例もあるようだ。自社のナレッジを動画コンテンツとして専用サイトに貯めておくことで、管理部門の業務効率も向上が見込めるというわけだ。
DXの推進にも「動画」は超有効
社内研修などの利用にもつながる話として、DX推進に専用の動画サイトが寄与することも外せない視点だ。
青木「社内利用での導入が増えている背景には、コロナ禍で増えたリモート勤務や新しいSaaS活用による業務の効率化・DX推進などがあります。職場環境や利用するツールが増えることに付随して、社内のマニュアル更新や研修などの工数が増えています。それらを効率化するための動画化ニーズも高まっていますね。」
前述した研修だけでなく、新入社員向けのガイダンスや定期研修、マニュアルの作成・更新といった業務を動画に代替していこうという流れが増えているという。動画は短時間で伝わる情報量が多いため、一度動画を作成してしまえば、研修やガイダンスなどにかかる人的リソースを劇的に削減することができる。社内用であるため動画編集の品質などをそこまで気にする必要もない。
これまで人事や総務などがこうした業務にかけていた時間とコストを考えれば、動画で置き換えることができれば、月額費用と見比べても十分メリットを感じることができるだろう。
ただ、社内利用の動画には機密事項が含まれることも多い。ソーシャルキャストはメールアドレスとパスワードによるログインだけでなく、IPアドレスによるアクセス制限なども標準で利用できるため、セキュリティ面も問題なく、大手企業も安心して導入できているようだ。
動画をメインにしたPRサイト・公式サイトに再構築する
現在、フィットネス関連事業者の公式サイトは画像とテキストが中心になっているが、実は動画を中心に据えたサイト設計にした方が効果的な集客が実現できる可能性もある。
例えば、キッズダンススタジオはその代表例だ。定期的に発表会で習熟度の披露を行っており、そうした動画をメインにサイトで公開していけば「自分の子どもと同じくらいの年齢の子でもこんなにできるようになるんだ。」と入会を強烈に後押しできるだろう。
もちろん他のフィットネス業態でも、トレーニングの様子やレッスンの様子を動画で多く見せることで「これなら自分でもできるかも」と安心感を与えて新規入会につなげることも期待できる。
ソーシャルキャストは動画サイト構築システムではあるが、動画以外にもテキストや画像だけの投稿もできるし、通常のホームページなどと同じように運用することができる。もしホームページや公式サイトをソーシャルキャストで構築すれば「動画投稿アカウントはこれ、公式サイトはこれ、オンラインフィットネスは…」と複数サイトで運営してきたものを1つに統合することが可能だ。
複数のサイトに散らばるアクセス数を1つのサイトにまとめることで、新規入会や体験予約への導線がシンプルになりCVR改善効果も期待できる。また、オンラインフィットネス会員に対して店舗利用を提案するなどクロスセルも実施しやすくなるだろう。
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これまでソーシャルキャストの様々な活用例を紹介してきたが、とはいえ「システム関連は良くわからない」「使いこなせるか不安」と考える方も多いのではないかと思う。
ソーシャルキャストの開発会社ストランダー社では、クライアントの実現したいビジネスモデルを聞き、標準機能以外の機能開発を受託することもできる。そのため、もし動画を活用したビジネスや専用サイトの構築を検討している方は「こんなサイトは作れるか？」と気軽に伝えればストランダー社が柔軟に対応してくれる。
青木「最近は『動画のサービスを始めたいがどういうビジネスが考えられるか？』という事業アイデアなどの上流からお客様と取り組むことも増えています。ソーシャルキャストの利用事例などをもとに知見を共有させていただきますので、お気軽にご連絡頂ければと思います。」
動画を活用した事業立ち上げ・業務の効率化に興味のある方は、下記の問い合わせ先から気軽にソーシャルキャストの資料請求を行ってみてほしい。
■お問い合わせ先
ソーシャルキャスト公式サイト
https://socialcast.jp/
